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| 昔、地図は買うもので、国土地理院の５万分の１の地図や都内の区分地図が主たる情報源だった。現在ではＩＴ化が進んで地図もＣＤ、ＤＶＤになって販売されているが、インターネット有力プロバイダーでは住所を入れると周辺の地図が無料で出てくる。待ち合わせなどの場所に行く時、住所を入れれば最新の地図が出て、そこだけ印刷できるこちらの方が便利で使う機会が多くなっている。 全地球をカバーしたグーグルアースでは登録すると無料で航空写真と地図、観光地などの写真を提供する。場所によって精度が相当違うが、東京では自宅のマンションまで写っている細かいものになっている。外国の地図を見るには非常に便利で、昨年、オランダの風車の観光地を探していて、すぐそばに運河のある素敵な住宅団地を見つけ、いい写真を撮ることができた。 様々な情報が入ったこれらの地図のソフトやデータを入れるには手間と多額のお金がかかる。これは広告料で賄っているらしい。民間テレビのお金はスポンサーが負担しているが、同じようなものなのだろう。ただし広告料は商品の売り上げから払われるので、結局消費者が負担していることになる。 グーグルアースは世界規模のシステムである一方、国によってプロバイダ閲覧のシェアが異なり、日本では主な存在でない。これから、日本では収支が合ってないのではないかと思われる。こうなってくると誰が負担してるのかよく分からない世界となる。 無料で地図が入手できるサービスがもっと進むと、地図や地図ソフトの売り上げがどんどん少なくなっていくと想像される。地図の製作会社は作る作業だけプロバイダ会社から請け負う下請け会社に変わっていくのだろう。 印刷出版業の世界が大きく変わっていくと思われる。 テレビでは違うチャンネルは別会社の運営になって製作会社もスポンサーも違うが、インターネットで寡占化が進むと一社独占になりかねない。テレビで言うとどこのチャンネルでも同じ番組を特定の情報源から供給されるのと同じになる。 無料と言うことは、商取引の規制からはずれ、消費者の意志が入りにくく、事業者が勝手に事業執行できることを意味する。閲覧者は見ないという意志表示しかできないが、独占状態になったらそれもできない。 無料による寡占が進んである日突然、有料化宣言をされ、お金を払わなければ使わせないということになるかもしれない。無料配布によってインターネット閲覧ソフトを寡占化した、独占状態のＯＳが非常に高額で販売されていることが思い起こされる。国際関係次第では特定の国だけ不当な要求をされる事態も考えられる。 無料サービスは便利であるが、その寡占化には注意を払っていかなければならない。 |
